 1980年 東京大学法学部卒業、株式会社電通入社
84年5月〜 スポーツ文化事業局配属、ワールドカップを含めサッカーを中心とした
スポーツのイベントプロデュース多数
94年11月 2002年ワールドカップ招致委員会事務局出向
99年3月〜5月 環境問題研究のため米国ワシントンDCにOJT研修
6月 経営品質協議会認定セルフアセッサー資格取得
12月 Jリーグ経営諮問委員会委員就任（任期2年）
2000年7月 （株）スポーツ・ナビゲーション設立、代表取締役就任（〜2002年8月）
2002年11月 独立行政法人 経済産業研究所上席研究員就任（〜2004年10月）
2004年6月 「スポーツ総合研究所（株）」設立（代表取締役所長）
2005年4月 江戸川大学社会学部教授就任
著書：『「Ｊリーグ」のマネジメント』東洋経済新報社 2004年 など多数
日本のスポーツに「構造改革」が必要だという認識は広く、古い。
それは小泉前首相が声高に叫ぶ、遥か前からのことだった。
にも関わらず、最近までその問題に具体的な対処は成されずにきた。
きっかけは、バブル崩壊後の「失われた10年」に相次いだ
「企業スポーツ」の廃部だったろう。
それは同じ90年代にスタートを切った「Jリーグ」の隆盛と
まさに対照的な現象だった。
一方は自らの命運を自らが決める体制（マネジメント）つくりに成功し、
他方は手を拱いていた、との分析も可能だろう。
改革のキーが「マネジメント」であることがコンセンサスになるには
2004年のプロ野球再編問題まで待たねばならなかった。
今やスポーツ界にマネジメントを導入・樹立するという命題を疑う者は
時代認識の甘い少数者になりつつある。
改革の必要性を痛切に感じていた我々には喜ばしい事態ではある。
問題は「方法論」に移った、と言っていいだろう。
この点において、特効薬は無い。
地道ながら、「マネジメント・スキル」の確立と、
その人材の確保と育成を進めるしかない。
その方法は多様である。
問題認識の広がりに伴って多くの機関が「人材育成」に名乗りをあげている。
歓迎すべきではあろうが、「日本にそんなにノウハウあったか？」
との疑問が沸いてくる。
そして「悪貨が良貨を駆逐する」事態を危惧せざるを得ない。
星野ドリームズプロジェクトは、
スポーツビジネスの先進国に範を求め、
日本の志ある若者に実地体験をしながら学ぶチャンスを与える
王道を行くプロジェクトであると思う。
大いに期待しよう。 |
